人材派遣事業を営む米Hudsonは、米国内の職場における休暇の現状などを調査した最新レポート「Hudson Holiday Survey」の発表を行った。なかなか自由にバカンスを楽しめない米国民も増えてきた実態が明らかになっている。

同レポートは、米調査会社のRasmussen Reportsが、米国内で仕事に就いている男女1,914名を対象として、今月初旬に実施したインタビュー調査に基づくとされる。調査結果によれば、有給休暇などの取得可能な休暇を、今年中に使い切ることはできないと回答した人が、全体の37%に上った。今年は1日も休暇を申請しなかったとの回答者も、実に24%に達しているという。

また、たとえ休暇中であっても、やはり職場には顔を出すことにしているとの従業員が約4割に上り、電話やメールなどの手段を用いて、休暇中も何らかの形で仕事と関わっている従業員は7割を超えたとされている。経営者や管理職クラスになると、休暇中でも会社とのコンタクトが欠かせないとの回答者が87%を占めているようだ。さらに、全体の38%の回答者が、休暇中に仕事が溜まっているため、かえって休暇後の仕事はストレスに感じてしまうと答えたという。18〜29歳の若い年代の従業員ほど、あまり休暇中にリフレッシュできず、休暇後の仕事を一層負担に感じてしまうケースが目立っているとされる。

同社北米人事部で副社長を務めるPeg Buchenroth氏は「現代の最新技術により、休暇中でも仕事に関与せざるを得ない人が増えており、ビジネスとプライベートの時間の境界線が、ますます曖昧なものになっていている。休暇は従業員にとって不可欠なものであり、燃え尽き(症候群)などの深刻な事態を招かないようにするためにも、休暇中は必ず仕事から離れて休めるように、上司は配慮を示す必要がある」とコメントした。