日本IBMは、アニメーション/ゲーム、ハイビジョン映像など高精細なデジタルコンテンツの制作環境構築のため、同社のハイパフォーマンス コンピューティング(HPC)環境をネットワーク経由で提供するサービス「IBM Deep Computing Capacity on Demand」(DCCoD)を用いた開発・検証環境を、デジタルコンテンツ制作業界向けに提供すると発表した。

世界における日本のデジタルコンテンツ業界の競争力強化に向けた活動を、ITベンダーとして支援するのが狙い。

DCCoDは、日本IBMが昨年の9月に発表したオンデマンドで利用するコンピューティングサービス。ユーザーは自社でサーバを持つことなく、インターネット経由でサーバやストレージといったシステム資源を利用できる。料金はCPU単位の課金で、1週間あたり40万3,200円から。

今回発表した開発・検証環境は、IBMのDCCoDとマイクロソフトのWindows Compute Cluster Server 2003やWindows Server 2008をはじめとする各種OSやツールで構築。DCCoDはサーバ資源やストレージの容量を必要な時に必要な分だけ利用できるため、ユーザーの変動するシステムニーズに応えられるとともに、システム投資の最適化を実現できる。

なお今回提供するシステムは、システム検証が目的であれば無料で利用できる。

コンテンツ制作会社は自社のネットワーク接続環境を通じて、この環境を活用することで、高精細なデジタルコンテンツの制作を短期間で実現できるという。

さらに、自社の業務に必要なリソースやシステム環境などを的確に判断し、次世代オンデマンド基盤を活用した効率的なシステム利用の計画を立てられるとしている。

今回の発表に先立ち、日本IBM、マイクロソフト、ワコムが共同で行ったテストにおいては、従来の一般的な環境と同等の制作環境をネットワーク経由で利用できることを確認した。

同時に、デジタルコンテンツ制作業界向け次世代オンデマンド基盤を推進していくにあたり、日本IBM、IMAGICA、オートデスク、鹿島建設、クリプトン・フューチャー・メディア、マイクロソフト、ワコムは、共同で「コンテンツ制作共有基盤コミュニティ」(仮称)を設立、東京アニメセンターが同コミュニティのアドバイザーに就任した。 このコミュニティは、デジタルコンテンツ制作に必要な要件をハードウェア/データセンター/ネットワーク/OS/ソフトウェア/各種ツールを提供する各企業や団体とユーザーとの間で横断的に把握し、オンデマンドインフラの進展とデジタルコンテンツ制作を支える技術開発、検証を実施し、これら活動成果の社会への還元を図ることが目的。