Sunを去ることになったRich Green氏(右)。Jonathan Shwartz CEO(左)の心境はいかに?(JavaOne 2008にて)

米Sun Microsystemsが世界拠点での大規模な人員削減を計画している。同社によれば削減対象となるのは世界の同社拠点に所属する5000-6000人で、社員全体の15-16%に上る。また同社エグゼクティブバイスプレジデントでソフトウェア部門のトップだったRich Green氏が同社を退職したという。

これは11月14日(現地時間)に同社が発表したリストラプランの一環となる。Sunは10月30日に同社会計年度で2009年第1四半期(2008年7-9月期)決算を発表しているが、7%の売上減少と17億の大幅赤字という結果になっている。金融危機を受け主力のハイエンド向け事業の低迷が続いており、これが業績に直接ダメージを与える形となった。そのため同社は至急の抜本的な改革を迫られており、その中での人員削減と組織改編となった。人員削減によるコスト効果は年間で約7億-8億ドルで、2009年度内に3億7500万-4億5000万ドルのリストラ費用が発生する見込みだという。

今回の発表にあたり同社CEOのJonathan Schwartz氏は「世界経済の現実にSunのビジネスを適合し、MySQLからOpen Storageまで主要なオープンソースプラットフォーム戦略を加速するもの」とコメントしており、同社が現在抱えるオープンソース資産はそのまま堅持していく姿勢であることを示している。また従来のサーバビジネスを中心とした「Systems Platforms」部門に加え、新たに「Application Platform Software」と「Cloud Computing & Developer Platforms」を新設し、組織変更を行っている。ちょうどソフトウェア部門が分割された形となり、従来型ソフトウェアとクラウドで2つの形態に合わせた組織が用意された。Systems Platforms部門は従来通りJohn Fowler氏が統括し、Application Platform SoftwareはAnil Gadre氏が、Cloud Computing & Developer PlatformsにはDave Douglas氏がそれぞれトップとして就任する。この組織改編は同日付けで執行される。

また前述のように、組織改編に合わせる形でRich Green氏がすでに同社を去っている。退職の理由や今後の体制の詳細などについては発表されていない。