電子機器ショッピングサイトの米Retrevoは5日(現地時間)、同サイト利用者に対して行ったApple iPadの購入意向調査結果を発表した。1月27日のiPad正式発表を境に、ユーザー意識はどのように変化したのだろうか?

Retrevoの調査はユーザーアンケートをまとめたもので、1月16日〜20日と1月27日〜2月3日の2つの期間に分けて調査が行われている。ここでのポイントは27日の発表を境にユーザーの意識がどう変化するかで、注目点はiPadの知名度だ。

もっとも、27日前の時点では「Appleがタブレット製品を出すかもしれない」という噂のみで、iPadという名前はおろか、存在すら不確かなものだった。だが27日より前の調査で48％だった知名度が、27日を境に80%を超えるまで急増しており、Appleの知名度とともに、多くのメディアがこぞって取り上げた効果がどれだけ大きかったかということが改めてわかる。

調査結果は同社のBlogの投稿「Apple iPad Hoopla Fails to Convince Buyers」で確認できる。

知名度以外の要素では、実際に購入を考えているユーザーの数の変化だ。まだ前情報が少ないにも関わらず、発表前に絶対に購入するとコメントしているユーザーは3%おり、これが発表後に9%に変化している。一方で、iPadについて知ってはいるが買うつもりはないと答えたユーザーが、発表前の26%から発表後には52%へと増えており、様子見をしていたユーザー、あるいは新たに情報を入手したユーザーが「今回は見送り」と判断して、一気に倍増した可能性がある。

興味深いのは、自身の購入意向関係なしにタブレット(あるいはiPad)の必要性を問う設問では、発表前に49%だった数字が発表後に61%へと増えている。これでわかるのは、Appleによる一連の発表において、タブレットというカテゴリのメリットや利用シーンをうまく説明しきれていない可能性がある点だ。もしiPadを第3のモバイルカテゴリとして一般へと広く浸透させようと考えたとき、まだまだ足りない何かがあるのかもしれない。

また、今回のiPadではWi-Fiネットワークのみをサポートしたバージョンと、Wi-Fiと3Gの両方をサポートしたバージョンの2つがリリースされる。3G対応版はWi-Fi版より130ドルほど高くなるが、これに対するユーザーの反応はそれほどよくない。3Gでなければダメというユーザーの割合は12%で、必要ないと答えるユーザーは59%だ。これは、ユーザーが外出先でiPadを使う必要性が低いと判断しているのだろう。